HOME   >  治療共同体とは何か   >  日本でのTCへの動き

日本での本格的TC実現に向けての動き

「治療共同体」という言葉は、一昔まえの日本では聞きなれなかった。が、今や各界で相当浸透してきている。日本は「変わり出すと変わり身が速い」国である。禁煙やガン告知をめぐる制度やひとびとの考え方の変化を考えてみれば分かる。

 この他にも本格的なTC実現に向けての動きの情報があれば、是非知らせてください。
 連絡先は「会の活動」ページにあります。

最近の目立つ動き:


2009年

1− 2009年3月には、全国薬物依存症者家族連合会は本年度事業としてスペインの治療共同体プロジェクト・オンブレの実績を本格的に学ぶため、少なくとも5人の家族や依存症関係の仕事をしている研修生を長期、短期にわたり現地に派遣する予定である。実施は、ファイザー財団からの助成金を得て行われるもので、TC研究の必要性が社会的に認知されたことを意味している。


2008年

1− 2008年8月に実施に移された政府の「第三次薬物乱用防止五か年戦略」において、「薬物依存・中毒者の社会復帰に向けた治療共同体に関する外国の事例等の調査研究を実施する(法務省、厚生労働省)」と明記された。あとは、かかる研究会の発足と成果を待つだけである。


2− 2008年11月に全国保護司連盟は、研究者、保護観察官、更生保護施設の現場担当者など4人の女性を米国治療共同体の代表的施設であるDAYTOPに派遣し研修させた。


3− 2008年12月、日本ダルク本部、APARI、奈良および群馬ダルク共催のもと、「日本におけるTCシステムの導入と成果」についての連続講座(第一回)が関係者約80名参加のもとに開催された。この講座は今後全国各地において開催される予定である。かかる動きは、ダルク関係者がTCから積極的に学び、試行する意欲を物語るものであり、画期的である。

治療共同体を考える会フッター